≪公式≫ブランズ住吉長居公園通 | 南海高野線「沢ノ町」駅 新築分譲マンション|東急不動産の住まい[BRANZ(ブランズ)]

ZEH-M&Low Carbon住吉初のダブル認定

low-carbon
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環境先進マンションBRANZが実現するGREEN LIFE STYLE

環境にも人にもやさしい、
ウェルビーイングな暮らしを。

いちばん長く使う住宅こそ、
いちばん地球にやさしいものにしたい。
住まいをつくり続けてきた東急不動産の
未来に向けた想いです。
「住む」という概念を進化させたグリーンな
住まいを提供し、住み継いでいく皆さまの
ウェルビーイングな暮らしをお届けします。

これからのスタンダード【ZEH-M】とは

ZEH-Mは、ZEH-M Oriented。建物の外皮断熱性能の向上と高効率の省エネ設備・システムを導入することにより、家庭の一次消費エネルギーを20%以上削減したマンションです。経済産業省資源エネルギー庁は2030年までに新築住宅の平均でZEHを実現するという政策目標によりZEH-Mの普及を策定しました。

※「ZEH-M Oriented」を取得することで、断熱性能を大幅に向上させ、高効率な設備・システムを導入することで室内環境の質を維持しながら、共用部を含むマンション全体で一次エネルギー消費量を20%以上削減することを目指します。

普及率は約1.2%。
BRANZは2023年からZEH-Mへ。

2020年度での集合住宅着工面積におけるZEH-Mの割合は、わずか約1.2%※となっており、大変希少なマンションであることが示されました。東急不動産は、2023年度以降に着工する全ての分譲マンション「BRANZ (ブランズ)」をZEH-M Oriented以上の環境性能とすることといたしました。

※ 住宅着工統計における使途のうち、「長屋」「共同住宅」の延べ床面積を総延べ床面積として集計。「ZEH-M シリーズ」には、『ZEH-M』、Nearly ZEH-M、ZEH-M Ready、ZEH-M Oriented を含む。

2020年度のZEH-M普及状況

2020年度のZEH-M普及状況 出典:資源エネルギー庁

BRANZはすでに
標準化の環境先進。

CO2排出を削減する「一括受電・100%再生エネルギー」の使用をはじめ、太陽光パネルを標準装備とする取り組み、さらに、マンションの平面的な緑化基準に加え、立面的な緑化基準を設け、人と緑の距離を近づける植栽計画を基本設計とするなど、BRANZの環境先進への取り組みはすでに始まっています。

  • 実質再生可能エネルギー100%

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  • 太陽光パネル標準装備

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  • 緑化の推進

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環境にも人にもやさしい、
未来を見つめた3つの価値。

私たち東急不動産が提唱する“GREEN LIFE STYLE”とは。
環境先進マンション“BRANZ”を支える3つの価値について詳しくは下記ページをご覧下さい。

BRANZ

ZEH-M Oriented
2つの魅力

夏涼しく、冬暖かい。高断熱性能の住まいは快適で身体にもやさしい。

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  • 断熱材厚40mm基準(外壁)

    (断熱材概念図)

  • Low-E複層ガラス

    Low-E複層ガラス構造図

    ※一部除く。Low-E複層ガラスの使用場所及び仕様につきましては係員にお尋ねください。

  • 高機能アルミサッシ

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  • ガス温水式床暖房

    メーカー参考写真

18℃以上。どこにいても快適、
国際基準の室内温熱環境。

断熱性能が⾼く暖かいZEH-Mは、快適なだけでなく居室間の寒暖差が抑えられるため、ヒートショックのリスクも軽減します。WHO(世界保健機関)が世界中に向けて発表しているガイドラインの「室内温熱環境」では人々が健康で安全に暮らす室温は、18℃以上が基準とされています。本物件は国際基準の温熱環境を実現しています。

冬期最低気温となる日の午後5時時点の室内温度を比較

解析条件:温熱環境シミュレーションプログラム[AE‐Sim/Heat]にて室内温度分布シミュレーションを実施。冬期最低気温となる⽇の午前5時時点の室内温度を⽐較。建設地は⼤阪市、外気温度は拡張アメダス気象データ2010年版標準年を参照、平⾯プランは省エネ基準策定モデル(RC、専有⾯積70㎡)を参照、妻側中間階住⼾を想定、エアコンは各居室に1台ずつ設置されているものとし各居室の空調スケジュール及び設定温度は「住宅事業建築主の基準におけるエネルギー消費量計算⽅法の解説」を基に運⽤上の設定温度を考慮、前夜空調停⽌時刻23時、『⼀般的なマンション』品確法断熱等性能等級3程度(平成4年度基準)の外⽪性能を想定、『ZEHマンション』ZEH‐MOriented程度の外⽪性能を想定(参照元「集合住宅におけるZEHの設計ガイドライン」集合住宅におけるZEHロードマップフォローアップ委員会)

各種疾患の改善率と転居した住宅の断熱性能との関係

CO2排出量削減につながり環境に優しい

  • ・日本のCO2排出量のうち、住まい(家庭部門)からのCO2排出量はその16%に当たる年間1億9200万トンを排出しています。
  • ・これを1世帯あたりにすると、3.4トンです。杉の木が1年間に吸収するCO2排出量に換算すると、約384本になります。

建築物省エネルギー性能
表示制度(BELS)

建築物省エネ法に基づく
省エネ性能表示制度BELS(ベルス)による
第三者認証を取得。

「低炭素建築物」
認定マンション

「ブランズ住吉長居公園通」は都市の低炭素化の促進に関する法律(エコまち法)に基づく「低炭素建築物」認定を取得しています。ZEH認証及び低炭素建築物の取得により、住宅ローン控除の借り入れ上限額の積み増しや登録免許税の税率引き下げの優遇が受けられます。

物件エントリー者様限定サイトにて
動画を公開中です。

物件エントリーはこちら

  • ※「ZEH-M Oriented」:「ZEH-M Oriented」を取得することで、断熱性能を大幅に向上させ、高効率な設備・システムを導入することで室内環境の質を維持しながら、共用部を含むマンション全体で一次エネルギー消費量を20%以上削減することを目指します。

住吉区“初”ダブル認定取得
得られる経済的恩恵。

ダブル認定取得の優遇措置

「ブランズ住吉長居公園通」は、ZEH-M Orientedとともに低炭素建築物の認定を取得しています。 住宅ローン減税や所得税の特別控除など、様々な優遇措置が得られ、地球環境にもやさしく、家庭経済にもやさしい住まいです。

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Merit01住宅ローンご利用の方住宅ローン減税枠が一般住宅より拡大

2024年に低炭素建築物に入居の場合
一般住宅よりも13年間で
最大269.5万円控除額アップ

※13年間で低炭素住宅は最大409.5万円控除、
一般住宅は最大140万円控除。

住宅ローン控除の主な適用条件

  • 自らがが所有し、かつ居住するための住宅
  • 床面積が50㎡以上(※)
  • 合計所得金額が2,000万円以下
  • 住宅ローンの借入期間が10年以上
  • 引渡し又は工事完了から6カ月以内に入居 等

(※)2023年までに建築確認を受けた新築住宅を取得する場合、合計所得金額が1000万円以下の場合に限り、床面積40㎡以上~50㎡未満も対象。

2023年度着工以降の住宅は省エネ基準に
満たないと
ローン減税が無くなります。

  • ※詳しくは国土交通省HP等をご確認下さい。
  • ※各制度の条件等はお客様により異なりますので詳細は関係各所にお問い合わせください。

【フラット35】S(ZEH)と、
【フラット35】 維持保全型
(予備認定マンション等)の併用により ※※
当初10年間0.5金利引き下げ

  • ※※詳しくは【フラット35】HP等をご確認下さい。
  • ※各制度の条件等はお客様により異なりますので詳細は関係各所にお問い合わせください。

『ZEH』住宅を対象とした金利優遇がお得
変動金利全期間型0.297※住信SBIネット銀行

  • ※上記金利は、2023年2月時点の情報です。住信SBI銀行の最優遇金利に、ZEH住宅を対象とする優遇を適用したお借入れ金利です。
  • ※借入れする銀行により金利優遇の割合は異なります。
    ■提携ローンのご案内◯提携金融機関/住信SBIネット銀行◯販売価格に対する融資限度の割合/100%(他の借入額を含む)
    ◯融資限度の割合/500万円~2億円以内(10万円単位)◯返済期間/1年以上35年以内◯利率/年0.347%
    (変動金利。店頭金利から▲2.428%金利優遇を適用)※ローンは一定要件該当者が対象です。適用される金利は融資実行時のものとなり、表示される金利と異なる
    場合があります。金利についは、2023年2月現在のものです。※詳しくは係員までお問い合わせください。

Merit02住宅ローンを利用しない方でもメリット多数住宅ローンを利用しない場合でも所得税の
特別控除がある(認定住宅等新築等特別税額控除)

認定低炭素住宅は住宅ローンを組まなくても減税される仕組みがあります(投資型減税)。
標準的な性能強化費用相当額(45,300円/㎡)×床面積の10%相当額を、その年分の所得税額から控除でき、控除しきれなかった場合には、
残りを翌年の所得税から差し引くことができます。この制度は住宅ローン控除と重複して適用はされず、いずれかの選択となります。

45,300円×床面積×10%
最大65万円控除

適用を受けるための主な要件

  • その者が所有しかつ主として居住の用に供する家屋であること
  • 住宅の引渡し又は工事完了から6ヶ月以内に居住の用に供すること
  • 床面積が50㎡以上あること
  • 店舗等併用住宅の場合は、床面積の1/2以上が居住用であること
  • 合計所得金額が3,000万円以下であること
  • ※標準的な性能強化費用相当額=認定住宅の構造の区分にかかわらず、1平方メートル当たり定められた金額(45,300円)に、その認定住宅の床面積を乗じて計算した金額をいいます。
  • ※詳しくは国税局HP等をご確認下さい。

Merit03住宅購入時の
登録免許税の税率引き下げ

低炭素建築物として認定を受けた住宅は、登記の際の登録免許税が、一般の住宅よりも下記のように優遇されます。

※出典 国土交通省

それぞれの優遇措置について、
詳しくは係員にお問い合わせ下さい。

来場予約はこちら

  • ※「ZEH-M Oriented」と「低炭素建築物」のダブル認定取得は大阪市住吉区の新築分譲マンションで初めてとなります。(東急不動産株式会社調べ。2022年12月現在)