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vol.16 高齢化社会に向けた二世帯住宅プラン

2005年07月01日

現在、100歳以上のお年寄りは全国で約2万人。今後この数字は急速に膨らむことが予想され、住まい造りにおいても、高齢化社会への対応は重要な課題となっています。今回は、これまで２回にわたって解説してきた「二世帯住宅」シリーズの総集編。最終的に家の良し悪しを決めるのはプランニングです。ひとつ上をゆく、これから先の二世帯住宅を考えながら、プランニング成功の秘訣を探っていきましょう。

ポイント1 「遠慮しない」「あきらめない」

２世帯住宅のクレーム例で多いのが「お互いへの遠慮から意見を言えず、希望の家にならなかった」ということだそう。まずはお互いの意見をきっちり述べること。相手に悪いから…という消極的な思いが、失敗する二世帯住宅造りの素なのです。話し合いこそ、最大のプランニングの場と位置づけましょう。親子で話し合いをするときは、必ずメモをとるなどして文書化することが大切。お互いの希望に優先順位をつけておけば、意見調整のときに便利です。

ポイント2 同居後の生活スタイルを時間軸に沿って明確にイメージする

　次に大切なことは、二世帯それぞれの５年後、10年後を想像し、時間の流れにそってプランニングすること。例えば、諸条件から上の階が両親世帯になる場合。今はよくても、足腰が弱ると移動が困難になることも予想されます。それならばと、下の階へプラン修正するのか、「介護が必要になったときには可動式昇降機を設置できるように設計する」のか。長い将来を見据えながらのプランニングが必要となってきます。
ただ、「お互いに頼りあって」というスタンスでは、二世帯生活は長続きしないでしょう。二世帯住宅であっても、基本は自立した２つの家庭であるべきです。あくまでも「それぞれ別個のライフスタイルありき」の姿勢を尊重することが、二世帯住宅成功のカギです。

ポイント3 信頼できる第三者に自分たちのプランを見てもらおう

　当事者ゆえに「見えなくなってること」は往々にしてありがちです。自分たちの希望やライフスタイル・サイクルに添った設計プランニングの素案ができたら、まずはプロの建築士に相談してみましょう。プロの視点から、第三者として冷静にプランを見てくれます。
例えば、敬遠されがちな「同居型」の間取りタイプ。しかし、狭い床面積でも空間を最大限に有効活用でき、コストも比較的抑えられる、など条件によってはメリットが多い場合もあります。また、水廻り設備は多少コストがかかっても2世帯それぞれに設けたほうが無難、子どものピアノを上階に置く場合はより遮音効果の高い床材を、など住宅建築に長年携わってきたプロの意見は、参考になる点が多々あることでしょう。
ただし、「聞かなければならない」という訳ではありません。助言を受けても、どうしても実現したいプランがあれば、その旨を伝えて代案などはないか、しっかり尋ねてみることです。
高齢社会が猛スピードで加速するなか、都市部においても、二世帯住宅の人気が高まっています。いつまでも快適に暮らせるような二世帯住宅の実現。それは依頼主と設計士との二人三脚の作業で初めて可能なのです。信頼できるプロをどの時点で早く見つけられるかが、理想の二世帯住宅造りにむけてのいちばんの近道といえそうです。

上記のポイントに加えて、ホームエレベーターや階段昇降機、自動開閉式便座など、高齢になった場合を考えて、より快適に過ごせるバリアフリーの住まいが実現できるのも、自由設計の住まいならでは。都心の戸建という恵まれた環境で、自由で自立した毎日を過ごすためには、自らの拠点＝住まいの快適性が根底にあるからこそ。そのためにも、将来をより正確にイメージし、ひとつひとつの要望を設計者とともにクリアすること。高齢者になっても、より快適で住み心地のよい住まいとは、自らの意志で創り出すものなのです。